ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢予測

このページは、社会分析アナリストで著述家のヤス先生こと高島康司さんによるコラムページです。
アメリカ在住経験もあることから、アメリカ文化を知り、英語を自由に使いこなせるのが強みでもあるヤス先生は、世界中の情報を積極的に収集し、バランスのとれた分析、予測をされています。
スピリチュアルなことも上手く取り入れる柔軟な感性で、ヤス先生が混迷する今後の日本、そして世界の情勢を予測していきます。

　すでにニュース報道などでご存知のように、アメリカによる空爆にもかかわらず、イスラム原理主義組織「イスラム国」の勢力の拡大が止まりません。最近ではシリアで拘束されていたアメリカ人のフリージャーナリスト、ジェームス・フォーリーの処刑のビデオが公開され、世界に大変なショックを与えました。

　この組織は、コーランが予言する宗教的な指導者「カリフ」が統治する共同体、「ウンマ・イスラミーヤ（カリフ国）」の建設を目標としています。先月、この建国を宣言しました。そのため、これまでの組織名の「イラク・レバント・イスラム国」から「イラク」の名前を取り、単に「イスラム国」とすることにしました。
　さらに、「イスラム国」の指導者、アブ・バクル・アル・バグダディは、シリアの支配地域から世界に向けて宣言し、「世界のすべてのイスラム教徒が「ウンマ・イスラミーヤ（カリフ国）」の建設のため、イラクとシリアに結集するべきだ」と訴えました。

　もともと「イスラム国」は約１１０００人ほどの小さな戦闘集団です。そのうち３０００人が外国人で、さらにそのうちの４００人がイギリス国籍を有していると見られています。しかし、欧米諸国を含め、海外から多くの過激なジハード主義者が集まっており、その規模はどんどん大きくなっています。まさに国際的な戦闘部隊です。

　ところで、このような「イスラム国」が強いのは、サダム・フセインの支持母体であった「バース党」の残党が「イスラム国」に全面的に協力しているからです。かつてのサダム・フセインのイラク軍将兵の多くが加わっているとも見られています。
　「イスラム国」の目標は「ウンマ・イスラミーヤ」の建設ですが、それが建設される地域は、第一次世界大戦の前のオスマントルコの時代に「レバント」と呼ばれた地域です。「レバント」とはシリア、イラク、ヨルダン、レバノン、パレスチナ、そしてイスラエルを含むいま中東と呼ばれている地域全体です。ということは、「イスラム国」の戦いはシリアとイラクの支配にはとどまりません。これから、ヨルダン、レバノン、パレスチナ、イスラエルなどの国々が攻撃の目標になってもおかしくない状況です。
　その過程で、多くの国々の政権が不安定化し、内戦状態に陥るかもしれません。

●１９８２年のイスラエルの政策案
　これがいまの状況です。中東諸国全体が分裂の危機にあると言ってもよいかもしれません。これは、歴史の流れから必然的に起こっている出来事のようにも見えます。
でも、このような状況こそイスラエルの安全保証にとって理想的な状況であるとした政策提言が、なんとすでに３２年前の１９８２年にイスラエル政府に提出されていたのです。
　この文書は、『１９８０年代におけるイスラエルの政策案』という地味な題名の文書です。著者は、当時イスラエルのベギン政権の外交問題アドバイザーであったオデット・イオン（Oded･Yeon）という人物です。イオンがどのような人物かネットでもほとんど情報がありません。シャロン元首相と一緒の写真がひとつあるだけです。

●中東の歴史、独裁政権のイラクとシリア
　この文書が出てきた背景と、その内容を理解するためには、１９８２年当時の中東がどのような状態だったのか知る必要があります。

　１９１４年の第一次世界大戦前、現在の中東地域は「レバント」と呼ばれるオスマントルコの支配地域でした。現在のような国家は存在しておらず、人々はぞれぞれ民族や部族の共同体で生活していました。

　ところが、オスマントルコの敗色が鮮明になった１９１６年、連合国のイギリス、フランス、ロシアは「サイクス・ピコ条約」を結び、第一次世界大戦後、この地域をそれぞれの国々で分割する協定を結びました。その結果できたのが、イギリスの委任統治領の「イラク」と「ヨルダン」、フランスの委任統治領の「シリア」と「レバノン」です。
　これらの国々の国境線は、そこに居住する人々の宗派や部族を一切考慮することなくイギリス、フランス、ロシアによって恣意的に決定されました。この結果、敵対する宗派や部族が、人工的に作られた国家のもとに括られてしまうことになりました。

　第２次世界大戦後、イギリスやフランスの決定的な国力の低下でこれらの地域の管理が困難となり、これらの国々は一斉に独立を果たしました。しかし、異なる宗派や部族が同居する状況では、国民国家としての統一した意識を形成することは極めて困難でした。そのため、独立後も不安定な状況が続きました。

●「バース党」の独裁政権
　ヨルダンは「ハシミテ王家」の王国となり一応の安定を見ましたが、イラクとシリアでは不安定な状況に終止符を打ったのは「バース党」による独裁政権の成立でした。
　「バース党」とは「社会主義復興党」のことです。８世紀から１１世紀にかけて、アラブ圏はヨーロッパどころか中国も及ばない高度な文化的水準を誇る世界の最先端地域でした。科学技術も高度に発達していました。「バース党」は、このかつてのアラブの栄光を取り戻すべく結成された、汎アラブの民族主義政党です。宗派や部族の対立を軍事力で押さえ込み、欧米のモデルにしたがった近代国家の建設を目指したのが「バース党」です。

　「バース党」が結成された１９５０年代では、ソビエトの社会主義に基づく国家建設の方向性が欧米に対抗するモデルとして見られていました。「バース党」もこのモデルにしたがった近代化を目指したのです。
　「バース党」は、日本の「富国強兵」と「殖産興業」を目指し、国内の反対勢力を厳しく弾圧した明治政府に近い存在です。「バース党」はアラブの近代化が遅れている原因をイスラムにあると見て、イスラム教の政治活動を徹底して弾圧しました。弾圧の対象は、スンニ派、シーア派のような宗派には関係ありませんでした。

●成功した独裁政権、イラク、シリア、エジプト
　このような「バース党」の政権は、経済開発と近代化を最優先した「開発独裁」の政権でした。「イラクバース党」と「シリアバース党」の政権が、イラクの「サダム・フセイン」とシリアの「アサド父子」の政権でした。
　またエジプトでも「バース党」とほぼ同じ近代化路線を掲げた「青年将校団」のナセル大統領が政権を掌握し、同じような「開発独裁」の軍事独裁政権を樹立しました。

●日本での勘違い
　日本ではサダム・フセインはスンニ派、アサド父子はアラウィ派というように、これらの政権があたかも特定の宗派を代表したものであるかのような誤解があります。
　しかしこれはそうではありません。たしかにこれらの政権が、側近や閣僚をもっとも信頼できるフセインやアサドの出身地域から採用したので、政権に宗派的な片寄りがあったことは事実です。でも、これらの独裁政権は基本的に反イスラムであり、欧米的な近代国家の建設を目指した世俗的な政権です。
　したがって、イスラム原理主義の「アルカイダ」のような組織とは厳しい敵対関係にありました。

●反イスラエル
　また、１９７７年にイスラエルと和平協定を締結したエジプトを除いて、イラクとシリアは反イスラエルという特徴を共有していました。イスラエルにとってこの２国の存在は、パレスチナ以上に警戒しなければならない国家でした。

●独裁政権による高度な経済成長
　このような開発独裁政権のイラクとシリア、そしてエジプトですが、他の中東地域の国々に比べ目覚ましい経済発展を遂げました。イスラムの影響は国家の政策から完全に姿を消し、欧米に比較できる高度な教育機関や医療システムをそなえ、中間層がかなり多い比較的に安定した社会が出現したのです。
　いまでもユーチューブでフセイン政権下のバグダッドの光景を見ることができますが、近代的なビルがそびえる大都市でした。１９８０年代のイラクは、周辺の中東諸国のモデルとなる近代国家だったのです。

●１９７９年のイラン革命で状況が変わる
　このようなイラクをさらに高度に発展させることになったのは、１９７９年の「イラン革命」でした。「イラン革命」は、シーア派の原理主義者であるホメイニ師が率いるイスラム原理主義の革命でした。

　この革命によって、フセイン政権やアサド政権と同じ世俗的な開発独裁の政権だったイラン皇帝のシャー・パーレビ政権が打倒され、はじめてシーア派のイスラム原理主義の政権が成立したのです。

　一方イラクは、南部に相当数のシーア派の人口を抱えていました。フセイン政権は、イランのシーア派革命のうねりがイラクまで押し寄せ、国内のシーア派は蜂起して革命を起すことを恐れました。そのため、国内のシーア派を徹底して弾圧し、またイランに戦線布告して「イラン−イラク戦争」を始めたのです。

　もともとイスラムのスンニ派とシーア派には深刻な対立があったわけではありません。このときから弾圧の対象は、シーア派に一方的に片寄り始めたのです。その結果、現在に続くスンニ派とシーア派の対立の原型が形成されました。

●アメリカの支援でさらに発展するイラク
　そして、「イラン革命」の防波堤になったフセイン政権のイラクを全面的に支援したのが、アメリカのレーガン政権でした。
　「イラン革命」の後のイランは、イラク以上にイスラエルとアメリカに敵対的な政権でした。この原理主義革命が中東全域に拡大するのを、アメリカも大変に恐れました。そのため、防波堤となっているフセイン政権のイラクを支援したのです。
　アメリカのイラク支援は、経済から軍事まであらゆる方面に及んでいました。この結果、イラクはさらに発展し、中東屈指の大国となりました。そして、中東の地域覇権国となる可能性が出てきたのです。
　１９８８年の「イラン−イラク戦争」後、このように大国化したイラクの存在を逆に恐れたアメリカは、イラクのクエート侵攻を誘導し、第一次湾岸戦争を引き起こしてイラクを攻撃しました。

●１９８２年という時期
　さて、背景の解説が長くなりましたが、オデッド・イオンの『１９８０年代におけるイスラエルの戦略』という政策提言が書かれた１９８２年という時期ですが、この時期中東には、イスラエルの存亡を脅かす強国が３つ存在していたのです。イラン、シリア、そしてイラクです。イランは革命後の混乱で当面の敵ではありませんでしたが、軍事的に大国化したイラク、そしてシリアはもっとも恐るべき存在でした。

　一方、エジプトは１９７７年に和平協定を結んでいたので敵ではありません。
　これらの敵を崩壊させ、イスラエルの存亡が脅かされることのない「絶対生存圏」を確保する計画がオデッド・イオンの『１９８０年代におけるイスラエルの戦略』なのです。

●分割される中東
　この文書は、まずイスラエルが積極的に国内の反政府活動を煽ることによってイラク、シリア、リビア、ヨルダン、レバノン、そしてサウジアラビアの独裁政権をすべて崩壊させるべきだとあります。その後、宗派間、部族間、そして民族間の対立を煽ることで、国家を宗派、部族、民族の居住地域に分裂させます。そのようにして、中東全域をイスラエルに挑戦する国力のない弱小国家が存立する状態に追い込むことを、この文書は提言しているのです。

　この状況は、中東にイスラエルに挑戦できる軍事力をもつ強い国家が存在しない状態です。この状況でこそ、イスラエルは領土を拡張し、イスラエルの生存が脅かされることのない絶対的な「生存圏」を構築することができるとしています。

●文書に記載されている中東分割案
　そしてこの文書では、次のように中東は分裂すべきだとしています。
イラク：
シーア派の「シーアスタン」、スンニ派の「スンニスタン」、クルド人の「クルディスタン」の３つの小国家に分割。

シリア：
シーア派居住地域を「シーアスタン」に併合。アラウィ派の「アラウィスタン」、ドルーズ派の「ジャバル・アル・ドルーズ」に２分割。

リビア：
東部の「シレナイカ」、西部の「トリポリタニア」、南部の「フェザン」に３分割。

サウジアラビア：
独立以前の状態に分割する。ワッハービ派が支配する中央部の「ワッハービスタン」、南部の「南アラビア」、西部の「西アラビア」、東部の「東アラビア」、北部の「北アラビア」に５分割。

　このような案です。

●米政府が政策案を採用？
　さて、このような案ですが、その後、この政策提言は１９９６年にネオコンの牙城であるシンクタンク、「新世紀アメリカプロジェクト」の報告書に取り入れられ、当時のクリントン政権に、アメリカの実現すべき中東政策として提言されています。
　この案が、実際に米政府に採用されたかどうかははっきりとは分かりません。でも、「アラブの春」以降の状況を見ると、この案の内容に酷似しています。

●「アラブの春」以後の状況に酷似
　「アラブの春」は、米国務省の予算で動いている革命コンサルタント集団の「ＣＡＮＶＡＳ」が背後で仕掛けたことはよく知られています。「ＣＡＮＶＡＳ」の本拠地はセルビアのベオグラードにあります。
　「アラブの春」は、２０１０年１２月のチュニジアを皮切りに、エジプト、シリア、ヨルダン、イエメン、バーレーンなどの諸国で、まずは民主化要求運動として始まりました。運動の主体となったのは高い教育を受けた都市の青年層でした。かなり以前から、これらの青年集団を革命を起すように訓練したのが、「ＣＡＮＶＡＳ」でした。

　しかし、その後の西欧型の民主主義を要求する運動は、国民の支持が高いイスラム原理主義の党派に乗っ取られ、選挙が実施されるたびに、各地で原理主義党派が躍進しました。エジプトでイスラム原理主義の政党、「ムスリム同胞団」のモルシー政権が成立したのは記憶に新しいですね。
　しかしその後、リビアなどでは原理主義党派間の争いが激しく、オデッド・イオンの政策提言にあるように、３つの地域の利害を代表する党派が、激しく争う状況になっています。

　そしてシリアは内戦状態です。当初は民主化勢力である「自由シリア軍」対「アサド政権」という、民主化要求勢力と独裁政権の対立でしたが、反政府勢力はアルカイダ系の原理主義勢力に乗っ取られました。いまは出身を異にする原理主義勢力間の闘争が激化し、オデット・イオンの言う方向にシリアは３分割されるような状況になっています。

　そしてイラクですが、「イスラム国」の進撃でイラクの内戦は激化し、最終的には北部のクルド人国家、西部のスンニ派国家、南部のシーア派国家に３分割せざるを得ない状況になっています。これはまさにオデット・イオンが予期した構図ではないでしょうか。
　このように見てみると、１９８２年に提言された状況がまさにいま実現しつつあるのが、「アラブの春」以後の状況なのです。

　これは偶然に起こっていることなのでしょうか？　それともオデッド・イオンの計画は米政府によって継承され、いまの状況は計画的に意図されたものなのでしょうか？

●リンゼー・ウイリアムのリーク情報
　おそらくこれは、中東に関する長期的な計画があって実現している状況だと考える方が妥当かもしれません。だとするなら、これからどうなるのでしょうか？
　ヤスの備忘録の読者であれば周知の人物に、リンゼー・ウィルアムがいます。ウィリアムスは、ブリティシュペトリリアムの人事担当重役として招かれた牧師で、グローバルエリートの闇の計画を暴露し続けている人物です。

　２０１１年の半ば、リンゼー・ウィルアムスは以下のような計画をリークしました。２０１１年の半ばと言えば、「アラブの春」の革命の熱情が頂点に達していた時期です。

・支配エリートは、中東の民主化運動をいっそう拡大させ、これを利用して、原油の輸出を全面的にストップさせる計画だ。

・これがいつ行われるか私は知っているが、日時を言うことは許されていない。これから中東の民主化運動はサウジアラビアまで拡大するはずだ。

・リビアの内戦は長期化する可能性があるが、支配エリートがこの戦争を計画した目的は、中東の原油輸出を完全に停止してしまいたいからである。

・サウジアラビアの王家は最後に崩壊する。これも、世界の原油価格に大きな影響を与える大変な事件になるが、これが起こり中東の原油の輸出が停止する前に、アメリカの原油生産を増大させる計画だ。

・支配エリートはアメリカ国民をバカだと思っている。なぜなら、支配エリートはオバマ政権を扇動し、中東の民主化運動をアメリカ国民の税金を使って援助し、それによって結果的には支配エリートの計画にあるように、中東の原油の輸出を停止させ、アメリカを奈落の底に突き落とすからである。

・２０１１年５月２８日、上院はある法案を可決した。この法案は、マスメディアではまったく報道されなかった。この法案で、アラスカの自然保護区の原油掘削禁止地域の掘削を許可した。

・支配エリートは下院議員を実質的に買収して法案を可決させたのだが、それというのも中東の民主化運動の高まりで、中東の現政権がいっせいに崩壊する時期を知っているからである。これらの政権の崩壊で中東は混乱し、原油の輸出は実質的に不可能になる。これが起こる前に、アメリカ国内で原油の産出を増大する体制を整えたかったのである。それがこの法案を可決させた意図だ。

・また、アメリカのデフォルトでドルが暴落するので、それ以前に原油の産出量を増加させておく必要もあった。

・支配エリートはアメリカのデフォルトを確実に誘導している。いつデフォルトするのか彼らは私に告げたが、その日時を言うことはできない。

・現在、国債の上限引き上げ法案の可決でもめているが、この法案が可決するかどうかにかかわりなく、アメリカは予定どおりデフォルトする。

・ドルの暴落の後、新しい基軸通貨が導入される。支配エリートはこの新基軸通貨をペトロドルと呼んでおり、金がその価値の保証となる。

・金の価格が１オンス、３０００ドルになった時点に彼らはペトロドルを導入するつもりだ。銀の価格は１オンス、７５ドルから１００ドルになっている。

・中国は３０億ドルの米国債を持っている。中国はアメリカは米国債の支払いをもはや行えないということは十分に知っている。

　以上です。

●不気味な一致
　この３年前のリークを整理すると以下のようになります。

１）「アラブの春」でイスラム原理主義運動を盛り上げ、中東各国の政権を崩壊させ、原理主義政権を樹立する。

２）イスラム原理主義の興隆で中東は大混乱し、無秩序化する。

３）これに伴い、原油は１バーレル、１５０ドルを越える水準に高騰する。

４）この状況が実現したら、アメリカをデフォルトさせ、ドルの価値を徹底的に低下させる。これでアメリカではハイパーインフレが起こり、米経済は実質的に壊滅する。

　このようなシナリオです。これがリークされた２０１１年には、リンゼー・ウィリアムは、このシナリオを実行する最終目的が、ハイパーインフレによって大幅に減価したアメリカの資産の多くを支配エリートが買い占め、それを基盤に民主主義ではない独裁国家を構築することだと言います。

　わたしがこれを２０１１年に見たとき、あまりに現実ばなれした荒唐無稽の陰謀論ではないかと思い、真剣には考えませんでした。
　でもいま、イラクやシリア、そして中東の全域が「イスラム国」のようなイスラム原理主義運動が台頭し、イラクやシリアをはじめ多くの政権が崩壊の危機に直面しつつあります。このリークの内容があまりにいまの現実に合致していることに驚きます。

　そしてまた、中東の現状は「オデッド・イオン」の政策提言にある中東分割シナリオそっくりな状況に向かってもいます。
　ということは、アメリカのデフォルトとハイパーインフレの拡散によるアメリカ政府の崩壊というシナリオの現実性もこれから次第に高まってくるのかもしれません。

　これから本当にどうなるのでしょうか。わたしも全力で情報を集め、特にメルマガで公開します。