21世紀 ヤマトごころの部屋

このページは、元幹部陸上自衛官で、２０１０年の１２月に４０年間に及ぶ自衛官生活にピリオドを打った池田整治さんによるコラムページです。池田さんが自衛官在任中に書かれた著書『マインドコントロール』（ビジネス社）は大変好評です。このコラムでは主に、“社会の真実”“家族愛”“自然との共生”をテーマにお届けします。

　１６日、福島第一原発事故以来、初めての国選選挙が行われる。大きな歴史上の転換点の瞬間（とき）を迎え、日本人がどのような判断をするのか、とても楽しみである。
　と言うのは、戦後「彼ら」に完璧なメディアによる情報マインドコントロールを受けてきた状況の中で、３．１１フクシマを契機として「下から」の真実情報の拡散に伴い、若者や子供を持つ若いお母さん等を中心に、「目覚める日本人が増えているからだ。
　もちろん、状況は今も厳しいが、その意識向上の度合いで選挙結果も決まり、それによって、今後の社会情勢ばかりか根本的な天変地異も方向性が決まるのではないか、と私には思われる。
　これをスピリチュアル的に言うならば、何％の人が、次の文明の５次元世界へ大災害等を生き延びて移行できるか、ということであろう。
　つまり、「思いが現実化する」とも言われるが、人の霊性のレベルに応じて、天変地異の度合いも決まるのではないかと思われる。ある意味、今回の天変地異は、「ニビル」および「プラズマ帯」を使った、どうしても一定レベルにあがれないエゴ的霊体を陶太するための宇宙的システムの発動なのかも知れない。
　何故なら、現実の物理社会は、霊体が選んだ肉体に宿り、成長するための体験の場であるからだ。
　その中でも、世界の「魁（さきがけ）」と言える日本人の霊性は、今現在どのレベルだろうか？　それは、日々流れるニュース・報道、身の回りの対人関係、社会生活を見るだけで判断できる……。
　また各政党や候補者等の主張からも判断できる。
　もっとも兄弟であり、一足先に進化している火星人や金星人あるいは月の住民など太陽系惑星人たちも、心配して見守っているに違いない。

　この大転換の時代、これからの国際情勢等がどうなるのか、またその中で日本はどう進むべきなのか、経済等現実的な観点から私の思いを『今、「国を守る」ということ 日米安保条約のマインドコントロールから脱却せよ』（ＰＨＰ）にまとめて出版した。まず選挙前に是非、一読して欲しい。今回のコラムは、その本の内容を一部抜粋する。

　それにしても、なんと完璧なタイミングなんだろうか。いつもながら感心せざるをえない。
　北朝鮮の宇宙空間技術委員会報道官が１日、今月１０日〜２２日の間に北西部・東倉里の西海衛星発射場から、地球観測衛星「光明星３号」を運搬ロケット「銀河３号」で打ち上げるとの談話を発表した。まさに、日本の国選選挙の１６日に狙いを定めている。
　北朝鮮の弾道ミサイルは、ヒドラシンという毒性の強い液体燃料を使う。それ故、発射日にあわせて注入し、注入すると言うことは、発射される、ということである。なぜこの日を狙ったのか。わざわざ日朝間に「係争」を起こすことによって、誰が「儲ける」のか。
　答えは、自ずと見つかる。日本をいつまでも「植民地化」して、そこから莫大な利益を得たい世界金融支配体制と、その手下として同胞である日本人の健康と命を削ぎながら利益を得るグループである。
　オスプレイ配置に象徴される米軍の、１９５１年の平和条約締結・日本の独立回復以降もずっとある「居座り」は、その権益確保の重要な礎なのである。この虎の尻尾を踏むと、政治家は政治生命を断たれてきた。
　私には、北朝鮮ミサイル問題も、尖閣問題も、北朝鮮、中国の脅威をことさら強調して、在日米軍の未来永劫の「駐留権」を得ようとするグループの「工作」に見える。と言うのも、北朝鮮のミサイルも日本の部品がなくては飛ばない。またそのような部品の流通経路等は、完璧に世界金融支配体制の掌中にある。

　ここで、グローバルに事象を考えるための実例を話したい。
　３．１１フクシマの直後、最初に国外から駆けつけてくれたのは、イスラエルの緊急医療チームであった。しかも６２名という大規模。実は、イスラエルは世界の武器貿易の十分の一のシェアを持っている。その高度な先端産業に東北地方の工場の復興が不可欠だったのだ。
　世界の産業界では、日本の高度な部品が不可欠であり、どの国も代替品を作れない。しかもその部品を作るロボットなど日本の独壇場である。中国など、日本からの高度の部品を組み立てているに過ぎない。しかも完成品はダンピング（※外国市場を確保するため、国内価格よりも低い価格で商品を外国へ販売すること）される。それ故、日中間の貿易は常に日本が黒字となる。日米間も同様である。さらに、中国、米国とも地道な研究開発でなく、「金融」という「博打」での儲けにうつつを抜かしている。中国、米国からの輸入品が途絶えても日本では何ら困るモノはない。しかし、日本からの輸出が途絶えたら中国、米国産業は、なりたたない。
　３．１１以降、日本の工場の稼働が止まっている間に、このシェアに食い込もうと各国の産業界がチャレンジした。しかし、やがてそれが不可能とわかり、世界は静かに日本の復活を待ったのである。
　日本の強みは、江戸時代に華開いた浮世絵等の先端技術、創造力などの歴史的文化基盤である。これが破壊されない限り、実体経済の優位は揺るぎない。
　蛇足ながら、金融賭博に財産を賭けてきた米国・中国・欧州の支配者たちは、やがて米国の「財政の断崖」を契機に没落すると思われる。日本人はこの轍を踏んではならない。まじめに額と脳に汗をかく「もの作り日本」こそ、日本の原点であり、これからの新たな文明の基本でもある。

　１９９３年５月２９日、北朝鮮は東京に向けノドン１号を発射、その中間点である能登半島沖に落下した。崖っぷち外交と称せられるようになった北朝鮮ミサイル・核問題の始まりである。
　ただちに、横須賀母港の米国空母・キティフォークが対処のために、日本海の韓半島沖に入った。この時、陸幕の運用幹部であった私は、横田基地から米軍の連絡機に搭乗し、作戦中のキティフォークに降り立った。
　当時、米国から弾道弾ミサイル防衛研究への参加が日本に求められていた。日本の高度技術と豊富な資金目当てである。しかしながら、集団自衛権の行使に抵触する、というのがそれまでの日本の見解であった。
　キティフォークでの研修後、報告書には、北朝鮮のミサイル対処には、米国との共同研究しかない、と当然のように記述した。
　実は、キティフォークでは、ニュートン力学とは全く違うプラズマ力学等別次元の高度なシステムも垣間見ることができた。米軍には、決して表に出ない高次元組織があることを初めて知った。

　今思うことは、ノドン１号問題も、在日米軍の存在意義の再強化と日本からの資金搾取のシステム作りの一環ではなかったか、という懸念である。

　自衛官現役時代、私は退官覚悟で『マインドコントロール』（ビジネス社）という本を出版した。その中で、世界の真実を見るポイントとして、その人がどのグループに入っていて、お金が最終的にどこに集まるのかを見ることが大切だ、と指摘した。

１、決して表に出ることなく、世界を裏から動かしている真の支配者グループ
２、真の支配者グループから直接指示を受け、表の世界で実際に働く権力者グループ（米国の大統領、国防大臣等）
３、真の支配者を知らず、表の権力者のために働く（または働かされる）グループ（日本の首相、官僚、大企業主、メディア等）
４、上記の構造など一切知らない普通の人々（いわゆる働き蜂・世論を形成）
５、上記の構造を熟知した上で意識向上し、世界をよくするために活動する人たち（有意の人）

　これらお金の力で人の心を支配する体制を「世界金融支配」体制と指摘しておく。一番の問題は、国民を守るべき政府・官僚等為政者たちや社会の木鐸たる主要メディアが、彼らの傘下に陥っていることである。だからこれまで、完璧とも言える情報による国民洗脳ができていたわけである。
　端的な具体例が、子宮頸ガン予防ワクチン接種運動である。行政組織、医療機関、メディア、特殊民間団体等が一体となって接種キャンペーンを繰り広げている。ところがこのワクチンの実態は、ガンの予防効果はなく、免疫力抑制のためのアジュバンドに、なんとペットの避妊薬を混入していると、良心的な医者等に指摘されている。
　子供の将来のためにという親心が、自分たちの子孫を失う結果となりうるわけである。
　何故、このようなものが作られ、大キャンペーンで実施されるのか。
　接種代５万円補助ということは、税金が使われる。つまり、４の何も知らない国民から徴収された血税の約２０００億円が、１の世界的大企業に集まるわけである。
　その代表的な企業には、湾岸戦争を主導した元米国国防大臣ラムズフェルド氏が会長のカリフォルニア州に本拠を構えるバイオテック企業ギリアド社もある。
　同社は、インフルエンザ治療薬として莫大な利益をあげた問題の『タミフル』の特許を所有している。
　子宮頸ガン予防ワクチンは、日本人を浄化・抹消しながらお金も搾取する典型例である。社会のあらゆるところで知らず知らずにこの構図に落とし込まれていないか、今こそ確認する時である。

　シモン・ペレスというイスラエルのノーベル平和賞受賞者が興味深い発言をしている。
　「国連という組織には、地球上のほとんどの国が集まっています。そう聞くと素晴らしいことのように思えますが、よく見ますと、国連で会うのは貧しい国々の代表同士です。では豊かな国々の代表は何をしているでしょう？　彼らは豊かな国同士、別の場所に集まっているのです。例えばダボスの世界経済フォーラムで会議を開いています。　（中略）　世界の動きを決めるのは経済です。大きなコンツュエルンの決定が世界の動きを決めます。国連で決めることはできないのです。

　このＩＭＦ、世界銀行、ロックフェラー財団、ジョージ・ソロス、ビル・ゲイツなどによって運営される「世界経済フォーラム」が開催するダボス会議は、グローバルに地球環境について支援していこう、という大義名分の聞こえはいいが、彼らの真の目的は、自分たちを除く全人類への予防接種の実施である。「支配強化」と「人口削減」のためである。
　彼らは、今後寒冷化する地球上では、１０億人の食糧しか生産できないとの勝手な予測に基づき、人口「調整」を行っている。エイズは黒人用に、サーズは中国人用に、トリインフルエンザは日本人用に遺伝子工学で開発されたものと言われている。ＷＨＯの一日あたりのビタミン・ミネラル摂取基準も、わざと低く設定されている。ビタミン・ミネラル不足こそ万病のもとだからだ。
　ちなみに、米国では、支配階級以外の子供には１才未満から２８種の予防接種が義務づけられている。１２種の日本の子供に比べて幼児死亡率が２倍である。生後間もなくから予防接種で免疫力を低下させ、病気になると彼らの薬漬け西洋医療体制でお金を吸いとる。しかも弱肉強食の完璧な競争社会なので、国民皆健康保険のセイフティネットがなく、自力で民間の保健医療に入らざるを得ない。入ってないと盲腸手術だけでも１００万円以上かかる。極端な二極化と金融破綻で、いまや医療を受けられない国内難民が５０００万人を超えている。これがアメリカの実態である。だから、ＴＰＰで無理矢理日本社会へ稼ぎに入りたいのである。
　ところで、このダボス会議に、どんなことがあっても、たとえ１分でも必ず顔を出す日本人がいる。上記の３に位置する竹中平蔵である。
　この竹中氏と第３の勢力とマスコミで持ち上げられている橋下日本維新の会代表が提携しているということは、メディアのつくる第３の勢力がどういうものか、自ずと見えてくるというものである。

　ここで思い出すのが、１９１１年に米国で婦人参政権が認められた時のヘレンケラーの言葉である。
　「この国の民主主義は名ばかりです。女性が投票権を得たといってなんだというのでしょう？　似たり寄ったりの候補者二人のどちらかを選ぶしかないのです」

　日本では、自民党の一党独裁時代が長かったので、米国の２大政党制を称賛して真似ようとしている。しかし、大統領も所詮、１から操られている２の代表に過ぎない。大統領選挙そのものが、４の国民を主権在民と勘違いさせる政治的ショーに過ぎない。その米国で黒人が参政権を得たのが１９６０年代、ネイティブアメリカンに至っては７０年代になってからである。今やアメリカは、「富める一部」のものと、「貧しい大衆」の極端な金融支配専制国家となっている。見方によれば、現代の共産党国家・中国と同じである。その末路も一蓮托生で同じであろう。

　ところで、「日本未来の党が成立する前まで、ＮＨＫを含む日本の主要メディアが、選挙されるべき政党として報道していたのは３つしかなかった。
　民主党、自民党（提携している公明党含む）、橋下・石原日本維新の会の三つである。
　民主党も政権交代した当時と違い、小沢グループが出た時点で、完全なアメリカ配下の３になってしまった。形を変えた自民党に過ぎない。維新の会も、「維新」の文字に象徴されるように、本来の日本のヤマトごころと断裂した３の位置である。ようするにヘレンケラーのいう「似たり寄ったり」の、アメリカ従属勢力に過ぎない。そこには、主権者国民の意思がない。日本の主要メディアが、公共の場である報道番組等で、この三つしか電波に乗せないということは、上記の支配構造の図から見れば、自ずとその意味が読めてくるであろう。

　その彼らの絶対的な対日目標が、「原発推進」であり、「ＴＰＰ参加」であり、「増税」である。今回は、紙面の関係で原発の最新情報を１点述べて、ＴＰＰの問題点を取り上げたい。
　国が一切検査も行わないので、子供の健康被害が心配な福島の親たちが、チェルノブイリの治療体験のあるロシアの医療機関に、４６人の子供を連れて行き、検査をしてもらった。すると、なんと４３名がすでに危険な状態になっていたのである。３．１１以降、いや原爆投下以降、「内部被曝はなかった」という彼らの偽りの結果である。もし、あるとキチンと認定しておけば、ミヤヤマ博士のフルボ酸等キレートをしたり、あるいはビタミン・ミネラル・発酵食品でデトックスする方法はいくらでもある。原発マフィアの金儲けのために、民族抹殺されている、と判断せざるを得ない。

　ＴＰＰでのアメリカの狙いは二つ。日本の中国への接近の恐怖から、絶対的に乖離させたい。そのための楔（くさび）として打ち込みたい。そしてもう一つが、アメリカ経済の復活にＴＰＰを活用したい、この２点である。
　ＴＰＰはあくまでアメリカの利益のためにある。あらゆる分野で定着している日本のルールを全て廃棄させて、アメリカが儲かるようにルールを変更するための取り決めである。

　実は、日米間には、２００９年まで毎年「年次改革要書」が出され、日本の官僚たちはこのアメリカの「命令」通りに忠実に仕事をしてきた。その典型的な例が郵政民営化で、１９９４年の年次改革要望書で要求されたものである。
　この要望書のあからさまな内政干渉がネットなどの下からの情報で表沙汰となり、廃止となった。その代わりにやってきたのがＴＰＰなのである。
　ＴＰＰの目玉は「ラチェット条項」にある。これはいったん決められた規制緩和はどんなことがあっても止められない、というルールである。アメリカで狂牛病が発生しても、アメリカ産の牛肉輸入を中止することはできない。
　また、外国企業が日本で不利益を被った際に、米国の「国際裁定委員会」に訴えることができる。この裁定は、日本の裁判に優先し、最終裁定となる。こうしてモンサントの遺伝子組み換え大豆等の種子がかってに隣の畑で生えた際に、知的権利損害と訴えられて、莫大な賠償金がとられる実例がカナダ等の農家でも起こっている。
　またフランスでは、モンサントの遺伝子組み換えトウモロコシから動物実験で健康被害が実証され、輸入禁止としているが、ＴＰＰではこのような遺伝子組み換え作物や３０００近くの化学添加物が押し寄せて、まさに「民族削減」が音もなく深化するであろう。

　上述のようにフクシマ原発事故に伴う放射能汚染による子供たちへの健康被害が深刻なようである。しかも、遺伝子損傷となると世代を経て出てくる。しかし、メディアは、一切報道しない。この国は、ずっと世界金融支配体制の情報による統治下にあったと言っても過言ではない。このままでは、知らないうちに「民族陶太」されるであろう。
　真の日本の独立が求められる。そのバロメーターが、今回の選挙で国民が「反原発」「反ＴＰＰ」の候補を選ぶかにかかっている。もちろん、盲目的対米従属からの脱却という観点がメディアから流れることはあり得ない。下からの意識向上しかあり得ない。果たしてどれだけ日本人が目覚めているのか、楽しみである。
　こういう観点からＰＨＰから『今、「国を守る」ということ 日米安保条約のマインドコントロールから脱却せよ』を出版した。是非、参考にしていただきたい。

　いずれにせよ、今文明の人類の永久の道は、「日本人の目ざめ」からしか始まらないであろう。何故なら、アングロ・サクソンたちによる植民地化という人類史上の「くびき」により、自然・地球・宇宙との一体感の母音体系の言葉が、大和言葉を受け継ぐ日本語以外にこの地球上に残されなかったからである。
　今、この文明に必要なものは、自然、地球、宇宙との調和、一体感の意識向上である。
　果たして、日本人がその真の意義を自ら見いだすことができるか、どうか……
　選挙結果にかかわらず、日本人の真の意識向上を信じたい。大きな天変地異を回避するためにも。

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◆池田整治　公式ＨＰ： http://ikedaseiji.info/
◆東藝術倶楽部顧問
◆美し国　副代表　http://umashikuni.co.jp/index.html
◆『今、「国を守る」ということ 日米安保条約のマインドコントロールから脱却せよ』（ＰＨＰ）
◆『ついに来たプラズマ・アセンションの時』（ヒカルランド）
◆『脱・洗脳支配』（徳間書店）
◆『マインドコントロールＸ　国防の真実』（ビジネス社）
◆超マインドコントロール２　日本人だけが知らない！　日本と日本人の凄さ！
◆『超マインドコントロール』（マガジンハウス刊・アマゾン総合第２位を記録）
◆『原発と陰謀』（講談社）
◆『マインドコントロール』（ビジネス社）
◆『マインドコントロール２ 〜今そこにある情報汚染〜』（ビジネス社）
◆『転生会議』（ビジネス社）
◆『心の旅路』（新風舎）（新日本文芸社：改訂版）
◆『なかったことには出来ない話』（新日本文芸協会）
◆写真集『今を生きて〜ガイアからのメッセージ』（新日本文芸協会）
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