21世紀 ヤマトごころの部屋

このページは、元幹部陸上自衛官で、２０１０年の１２月に４０年間に及ぶ自衛官生活にピリオドを打った池田整治さんによるコラムページです。池田さんが自衛官在任中に書かれた著書『マインドコントロール』（ビジネス社）は大変好評です。このコラムでは主に、“社会の真実”“家族愛”“自然との共生”をテーマにお届けします。

2014.01（第40回）

　新年あけましておめでとうございます。
　気象の変化もいよいよ激しくなっている地球ですが、かけがえのない青い水の惑星・ガイアは、いったいどの方向に進んでいくのでしょうか。もちろん、船の向かう方向は、ガイアの主人公である人類の総体意識にかかっています。
　昨年末、日月神示研究家として有名な内記正時先生と対談しました。結論として、これから日本が「型」を演じなければならない、となりましたが、問題はどこまで日本人がそれを意識することができるか……にあります。やがて、内記先生との、マインドコントロールと日月神示の珍しいコラボの本がヒカルランドから出ます。
　楽しみにお待ちください。

　さて、突然ですが、このヤマトごころの部屋も来月の４０回目を持って閉じることになりました。４０数年の自衛官生活退官後、人生の師と仰ぐ舩井幸雄先生からコラムの依頼を受けて３年が経過し、いい潮時と思います。

　さて、昨年は、衆参選挙の圧倒的な勝利を背景に、安部自民党政権は、特定秘密保護法、原発再稼働、オスプレイ飛行訓練、そして消費税増税に、年末の締めは辺野古基地建設容認さらに靖国参拝と、思うままに政策等を実施しました。今年はこれにＴＰＰが追い打ちをかけて来るに違いないでしょう。
　一見、これらの施策等は、日本の国内問題としてバラバラに進んでいるように見えますが、そのカラクリ、特に「お金」の流れを読んで見ると、そのつながりがよくわかってきます。見事に日本人を弱体化しながら、お金が海の向こうに行っている構図となっています。
　拙著『マインドコントロール』（ビジネス社）で指摘したように、現代地球社会は、ピラミッド構造の頂点に位置する、国家を超え、決してメディア等表舞台には出ない「世界金融支配体制」に、強大な金融力で支配されています。彼らは、彼らの軍事部門がおこなった核爆発実験やプラズマ地震兵器の影響で、地球・ガイアの防護服である熱圏が壊れ、その結果、天変地異により食糧生産が減り、将来地球上では５億から１０億人しか養えないと勝手に予想しました。彼らは、彼ら支配者層約１万人と、彼らを支える白人奴隷層約５億人のほかは、ユーザレス・イーターズとして、「人口調整」することにしました。

　もっとも、微生物による土壌の活性化により地球の緑を復旧すれば、壊れた熱圏も復元し、１００億人以上をまかなえる食糧生産も可能です。麹菌など微生物の文化は日本独自のものであり、彼らにはこのような自然の摂理がわからないのです。ちなみに日本には麹菌を専門で販売する１０００年級企業が１０社もあります。こういう意味でも、これからの地球文明を築く原動力は、本来の日本文化にあると言えるのです。

　それ故、現在あらゆる手段で彼らは人口削減施策を実行しています。しかも、陰湿かつ巧妙なのは、目に見える国家以下の表の組織では、健康のための医療活動等と信じさせながら、つまり通常の「経済」活動を通じて、徹底的に現代社会の力の源泉である実体経済で生まれたお金を、彼らのところに吸引する仕掛けにしていることです。つまり、石油から作り、安価かつ不自然な化学物質等を高く売りながら、病弱化を進め、寿命を削っています。それを統計のカラクリにより、「高度医学が高齢社会を築いた」とメディア洗脳しているわけです。
　たとえば、エイズ、サーズ、インフルエンザ等の生物化学兵器は、これらの恐怖を煽ることにより、予防と治療のワクチン等で、ファイザー、ノバルティス等の彼らの巨大製薬会社にお金が集まります。
　特に、０歳から百害あって一利もないワクチンを接種して、免疫力を下げ、次から次へと病気を起こし、最終的にはマスタードガスという毒ガス兵器由来の抗ガン剤等で暴利をむさぼりながら、人口淘汰しています。
　世界の平和維持のためと称して作られる米国基地等の建設・維持は、ハリバートンやベクテルなどの巨大複合企業が受け持ち、税金が形を変えて彼らのところに行き着きます。
　ちなみに在日米軍基地の維持費の四分の三、約７０００億円は日本が支払っています。
　もちろん、このような同盟関係は、世界でも日本だけです。それでいて、将兵に外交官並の「治外法権」が保証されているのですから、犯罪を起こしても訴追されません。これでは、日本から出たくないのはうなずけます。
　日本もそろそろこの高価な「みかじめ料」を、自らの国は自らが守る体制に転換使用すべき時がきているのではないかと思います。
　もっとも、平和維持活動の前段階のテロ戦争、紛争、戦争では、両陣営の使う高価かつ莫大な武器・弾薬等の戦費が、これも税金が形を変えて、彼らの軍事部門企業を豊かにします。昔から死の商人と言われてきましたが、実態は、世界金融支配体制の軍事部門です。
　日本でも「未亡人製造機」として海上自衛隊が導入を見送っていたオスプレイを、なぜか積極的に導入するようになりました。１機６０億円。１２機だと７２０億円がベル・ヘリコプター社とボーイング社の売り上げに計上されるわけです。世界でオスプレイを購入するのは、たぶん日本だけでしょう。
　このほか、核・原子力産業、遺伝子組み換え等農産業、水産業等、全て総合すると、世界経済の約７０％を彼らが握っていると言われます。もちろん、メディア業界は彼らの傘下にあって、これらのカラクリをカモフラージュする情報洗脳に使われています。

都知事辞任劇から見えるもの
　これらの観点から見えてくることは、世界金融支配体制にとって、新・辺野古基地は絶対的に建設しなければならない、ということです。それは、短期的には建設費等名目で、日本から税金の形を変えて資金を吸引することであり、また将来にわたって日本における彼らの支配体制を堅持するためです。
　建設推進のネックが、地元住民の意思です。住民そして国民が反対すれば、外国に基地を置くことは米国といえどもできません。完全に軍事制圧し、親米政権であるにもかかわらず、イラクに米軍基地を維持することはできませんでした。沖縄を視察にきたイラク人たちが、「イラクを日本の二の舞にしてはならない」と、治外法権を認める「地位協定」に反対し、米国はやむなくイラクから撤退したのです。
　その名護市民の意思が問われる市長選が１月１６日に行われます。０．１％の国土に７３％の米軍基地が置かれている沖縄県人にとっては、なんでまた新たな基地を作るのか、全く腑に落ちないに違いありません。良識ある日本人なら誰でもそう思うでしょう。嘉手納等代換えの既存巨大基地群が沖縄にはまだあります。市長選では、基地反対の候補者が勝つ予想でした。そうなると、米国といえども無理強いができなくなります。
　だからその前に「知事」に「認可」させる必要があったのです。仲井眞知事は、知事選挙において、当落が分かれる微妙な最終段階で、徳州会から絶大な支援を受けています。
　そこで、徳州会問題で猪瀬都知事を落として、仲井眞知事に無言の圧力をかける。しかも沖縄に財政上の優遇措置というアメを見せる。非常にわかりやすい構図です。
　さらに大きな舞台装置としては、尖閣問題を惹起し、中国の軍部を動かして、一方的に対日用防空識別圏を設定する。そして、対中国脅威に対処するため、米軍の強化、日米同盟強化もやむを得ないと、日本国民にメディア誘導するわけです。
　日中間に紛争事態が起これば、もっとも利益を得るのは、彼ら世界金融支配体制の軍事部門です。日朝・日韓関係が冷え込むことも、彼らの利益につながります。戦後から引きずっている歴史問題とその「布石」も、彼らの仕掛けではないのか、複眼的・戦略的な観点から見る必要もあります。

最後の金融植民地・日本
　世界史をひもといて見れば、１６世紀以前の白人たちによる資源収奪の大航海時代から先は、日本人と同様の自然と共生の文明が、資源の豊かな世界を覆っていました。彼らは、憎しみの言葉さえなく、それゆえ争いも起こさず、武器のない社会でした。その為、侵略者たちは、銃だけの武力で一方的に、虐殺しながら世界を植民地化できたのです。
　例えば、１５４３年、勝ち組の作った歴史では、種子島に火縄銃が伝えられたとなっていますが、同じ年に同じポルトガルが３０００ｋｍ南のパラオを侵略し、６万人の人口が６千人になるまで収奪されました。その人口が回復できたのは、第一次世界大戦後、日本が本土並みの社会を目指して国際連盟の委託統治をおこなったからです。それ故、いまでもパラオ共和国の人々は日本に一番感謝の念を捧げてくれるのです。

　つまり、当時、世界最強の軍隊であった武士団の統治する日本だけは、武力侵攻ができず、植民地化できなかったのです。その流れの中で、人類の歴史を決定的にする最後の大戦が、先の大東亜戦争であったと言えます。もし、唯一植民地化を免れていた日本が最後の本土決戦で敗れていたら、世界は白人が有色人を支配する二極化構造で固定されていたかも知れません。
　しかし、市民の虐殺を禁じた国際法を無視した２個の原爆と１３５都市の絨毯爆撃で国土を焦土化されながらも、世界で唯一有色人種の代表として戦った結果、破れたとはいえ、日本の国体は残り、本来の植民地化は免れました。しかも、虐げられていた植民地の国民が日本に啓発されて、戦後独立を勝ち取っていきました。
　日本が世界史の流れを変えたのです。だから今でも心ある世界の人々が日本に期待を寄せるのです。現代文明で、心の観点から見て、世界を本来の進むべき方向に導くのは、実は日本しかないのです……。

　もっとも、もう一つの現実を直視する必要があります。戦争は巨大な究極の事業と言われます。莫大な武器・弾薬・燃料・食糧等の売り上げは、米国本土に拠点を持ち、いっさい戦争被害から逃れたロッキード、ボーイング、グラマン等の兵器企業に集約されました。軍産複合体とも称されますが、実態は世界金融支配体制の武器部です。

　一方、世界唯一の自然との共生文化を持つ日本は、焦土の中から不死鳥のように蘇り、実体経済においては、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と称されるまでになりました。そこで、彼らは、得意のお金の分野で実体のない「金融経済」を創出し、お金のカラクリ・力で実体経済世界の支配を強化しました。
　日本社会自体も、お金のいらない「おもてなしの社会」から、お金こそが全ての「今だけ・自分だけ・お金だけ」社会へ「構造改革」してきました。このようなエゴ的な資本主義は、その国の社会を破壊しながら、お金だけは世界金融支配体制のもとに流れるようになっています。
　こういう仕組みの中で、金融的に大々的に搾りとれるところは、もはや地球上では日本しかないのです。その収奪体制の力のバックボーンが在日米軍であれば、その強化と未来への体制固定化のために、辺野古に新たな近代的拠点基地を作る彼らの意図がわかると言うものです。
　この収奪体制の最終段階が、彼らの世界的企業そのものが、日本国土に乗り込んで、「経済活動」を直接行うことです。つまりＴＰＰによるモンサント等世界的企業群の日本産業界への直接侵略です。

急激に進む二極化
　構造改革の美名のもと、日本社会の二極化が進んでいます。
　一部の裕福者とその他の貧困階級に遠心分離していきます。エゴ資本主義の先進国である米国や中国を見れば、その末路が予見できるというものです。
　アメリカン・スタンダードと賞賛されているエゴ的資本主義における経営方針は明確です。
　「経営者は、オーナーと株主の利益の追求しか行ってはならない」（ノーベル経済賞受賞者）
　この為、従業員は経済的利益を生む「モノ」となり、契約社員化されます。年度の決算ごと、利潤追求のために必要とあらば、経費節減で容易に「クビ」にされます。社会的保障も受けられません。こういう体制では長期の研究体制はできません。従業員の組織に対する貢献度・忠誠度も落ちます。やがてモノもサービスも劣化し、時の経過とともに、中間層は消えて、一部の裕福者と大多数の貧困層に二分化されるわけです。このような社会は、やがて崩壊していきます。中国と米国の現状を見れば一目瞭然です。
　一方、日本的な経営があります。大事にする順番は……
　１　従業員及びその家族
　２　顧客
　３　経営者

　その結果、家族関係のような暖かい強い人間関係力が生まれ、組織は永続的に栄えます。１０００年企業が７社もあり、２００年以上の企業が３０００社以上もあるのは、世界でも日本だけです。
　これでは、金融支配できません。だから、戦勝国米国の強い立場で、「構造改革」を無理強いしてきたわけです。
　契約社員化など、とんでもないということがわかると思います。

　さて、下に落ちていく大多数の被支配階層は、単に経済的なドロップアウトだけではなく、冒頭に述べた人口削減の対象となります。つまり、遺伝子を気がつかないうちに傷つけられ、末細り現象となります。最近多くなった突然死など、この観点から口養生すべきです。
　もっとも勝ち組と言われる一部の裕福者たちも、時がくれば「間引き」の対象となることは言うまでも及びません。
　具体的には、
・放射能特に、α線、β線による内部被爆
・対症療法とは名ばかりで、実際は精神的にも肉体的にも病気を深化させ死ぬまで膨大なお金を収奪できる化学医薬品
・食卓から健康を奪う化学食品添加物や遺伝子組み換え食品
・問題の存在自体メディアでタブーとされている電磁波、等々……

　彼らは膨大な宣伝費をかけて、ＴＶ・新聞等のメディアを駆使して、医薬品等が健康に欠かせないとマインドコントロールします。豊富な資金力で世界のメディアを傘下に入れ、また、あらゆる社会層で、指導者の良心を買い取っています。
　こういう意味でもますます二極化が進む、と確言できます。
　つまり、
・日々電磁波と放射能に晒され、遺伝子組み換え食品・化学添加物・薬を常に取り込んでいき、やがて抹消化されるグループと、
・真実の情報に目覚めて、しっかり口養生しながら健康を維持増進し種を残すグループ、
　とに。

新たな文明の灯（ともしび）・日本
　文明も含め、この世のあらゆるモノが、「伸張、圧縮、爆発」を繰り返している、と言われます。現代は、エゴに基づいた資本主義の５００年の伸張が終わり、圧縮から爆発の時期を迎えていると思われます。
　もし、今度戦争という爆発が起これば、膨大な核汚染で間違いなくこの文明は終焉を迎えるでしょう。日本も列島を取り囲んでいる５４基の原発が、二度目、三度目のフクシマの悲劇を再現し、文字通り死の列島になるでしょう。
　その前に、日本が本来の自然や万物と一体化の人間性豊かな社会を「雛形」として築くことが重要なのです。そうすれば、やがて戦いに疲れた世界の人たちも、かっての植民地化・大航海時代に、江戸という世界最高の技術と自然と共生した文明国家を生まれて初めて発見・体感したように、再び日本に感謝しながら、同じ「地球と一体化の新たな文明」へスタートを切るでしょう。
　かっての江戸社会は、北欧等の公徳心ある福祉国家の見本となったのです。
　歴史は繰り返される、人間が気づくまで……
　今こそ、日本がガイアと共生した街作り、国造りの「型」を世界にもう一度見せる時なのです。
　もう現代文明は、そこにしか、未来永劫生きて栄える道はないのです。

　本当のことを知れば、生き方が変わる。ヤマトごころの復活を祈りつつ……

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　（テクノＡＯ：池田整治ＨＰから）

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◆池田整治　公式ＨＰ： http://ikedaseiji.info/
◆東藝術倶楽部顧問
◆美し国　副代表　http://umashikuni.co.jp/index.html
◆池田整治監修の防災セットはこちら　http://ikedaseiji.info/bousaiset/
◆『目覚めし「ヤマト魂」たちよ、地球「最後の戦い」が待ってるぞ！』（ヒカルランド）
◆『[親米派・親中派]の嘘』（ワニブックス）
◆『ヤマトごころ、復活！』（新日本文芸協会）
◆『今、「国を守る」ということ 日米安保条約のマインドコントロールから脱却せよ』（ＰＨＰ）
◆『ついに来たプラズマ・アセンションの時』（ヒカルランド）
◆『脱・洗脳支配』（徳間書店）
◆『マインドコントロールＸ　国防の真実』（ビジネス社）
◆超マインドコントロール２　日本人だけが知らない！　日本と日本人の凄さ！
◆『超マインドコントロール』（マガジンハウス刊・アマゾン総合第２位を記録）
◆『原発と陰謀』（講談社）
◆『マインドコントロール』（ビジネス社）
◆『マインドコントロール２ 〜今そこにある情報汚染〜』（ビジネス社）
◆『転生会議』（ビジネス社）
◆『心の旅路』（新風舎）（新日本文芸社：改訂版）
◆『なかったことには出来ない話』（新日本文芸協会）
◆写真集『今を生きて〜ガイアからのメッセージ』（新日本文芸協会）
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