船井幸雄グループ社員の、日々もの思い、考へる

このページは、船井本社グループスタッフによるコラムページです。 「これからは“本音”で生きるのがよい。そのためには“本物の人間”になることが大事」という舩井幸雄の思想のもと、このページでは、社員が“本物の人間”になることを目指し、毎日の生活を送る中で感じていること、皆さまに伝えたいことなどを“本音ベース”で語っていきます。

　昨年、ホテル、百貨店、路面店などで偽装問題が次から次へと発覚し、世間を賑わせましたことは記憶に新しいと思います。超有名ホテルにも関わらず、その社長の記者会見で、「偽装ではなく、誤表示です」との言葉が発せられたのには呆れてしまいました。
　この問題も時間とともに薄れ、数年後の忘れた頃に再度、新たな問題が表面化してくるのでしょう。
　エビ、カニ、肉、ウナギ、野菜の産地偽装もそうです……。
　ここまでくると、業界全体が、“赤信号 みんなで渡れば怖くない”状態だったのだと思います。
　ミートホープに始まり、今日に至るまで偽装問題は後を絶ちませんが、ミートホープの社長が当時語っていたのは、「牛肉の業界では注射器で脂を注入して偽装霜降り肉をつくるのは当たり前」とのこと。そして、「絶対わからない」とも言っていました。

　ホテル等で起きた偽装問題については、どこの産地で取れたものかもわからないのに表示偽装されていたり、信用していた食材の仕入れ先が偽装していたといったケースや、産地を知っておきながら、お店で偽装するケースなど、様々ありました。

　ただ、今回お伝えしたいことは、それだけではありません。
　健康食品の表示偽装、国が定めた特定保険商品（トクホ）までもが、実は私たちの身体にとって良いものではなかった……など、日本の食事情はグチャグチャです。

　私たちの肉体は毎日摂る食物から造られていて、血液も内臓も細胞も髪の毛もすべて毎日の食材が原料です。したがって「良い食べ物」は「良い肉体」を、「良くない食べ物」は「良くない肉体」を造ります。病気の肉体というのは「良くない食物」によって造られることが一因です。それは汚れた血液を作り、病気へとつながるのです。
　私たちの身の回りには、食が溢れていますが、正しい情報を知り、きちんと選択していく必要があると思います。特に、小さなお子さんを持つ方は、是非知っておいていただきたいです。
　そこで、下記にご紹介するサイトが大変参考になるので、その一部をご紹介したいと思います。
　ここの記事はきちんと根拠も示しているので、説得力もあります。

MY・NEWS・JAPAN（マイ・ニュース・ジャパン）より抜粋引用

●コーラ関連　
「メッツ“発ガン”コーラ、日本では甘い基準で野放し　発がん物質許容量は評価機関により２００倍もの差」
　ＫＩＲＩＮメッツコーラの発がん物質（４−ＭＩ) について「毎日１６リットル飲んでも安全」と主張するキリンに根拠を尋ねると、アメリカ環境保護庁のガイドラインに則ったカリフォルニア州の評価より約２００倍も甘い、欧州ＥＦＳＡの基準を採用していることが分かった。
　これは発がん物質の閾値にまつわる評価法の違いで、どちらが正しいかは科学的なシロクロはついていない。そのため企業は、自社利益に都合がよいほうを採用して安全を主張し、それを支える自称・消費者団体までいる。だが、放射性物質をはじめ巷には様々な発がん物質が存在しており、それらとの複合作用も無視できない。社会的に発癌物質を減らすには、消費者一人ひとりが企業やエセ消費者団体にだまされないよう理論武装することが必要だ。
　詳細は、こちらをご覧ください→ http://www.mynewsjapan.com/reports/1689

●トクホ関連�@
「コレステロール下げるトクホ成分「植物ステロール」に動脈硬化促進リスク　
ＥＵは健康な大人や子どもの摂取を止める警告義務化」
　コレステロール値を下げる効能をうたう「植物ステロール」入りの食用油やマヨネーズが、日清オイリオ、キューピー、味の素といった大手から、トクホ製品として発売されている。だが海外では「植物ステロール」の摂取で、逆に血管が詰まりやすくなり将来の心臓疾患リスクが増える可能性を示唆するオランダの研究論文をもとに、ドイツの政府機関が懸念を表明。
　ＥＵは今年７月、血中コレステロール値が普通の人や子どもは摂取しないように、という警告表示を義務付ける決定を下した。一方、日本では販売促進のため本来は不要な人にも摂取させようという広告宣伝が氾濫。真っ先に動くべき消費者庁は、海外の食品安全情報の収集すらしておらず、かつて食品安全性管理も併せて担当していた厚労省から「表示」行政だけ移管してきた消費者庁の限界を見せている。こうした体制では第２第３のエコナ事件を防ぐことは到底できない。
　詳細は、こちらをご覧ください→ http://www.mynewsjapan.com/reports/1903

●トクホ関連�A
「花王『ヘルシアコーヒー』で脂肪は減らない　普通のコーヒーをイカサマ試験で無理矢理トクホに」
　「一般のコーヒーの２倍の高濃度クロロゲン酸２７０ｍｇ」が脂肪を減らす、と宣伝するヘルシアコーヒーが発売された。だが全日本コーヒー協会の見解でも一般のコーヒーに含まれるクロロゲン酸量は１杯あたり２８０ｍｇでヘルシアより多く、同協会は「花王のやっていることは意味不明」と困惑する。
　そもそもヘルシアコーヒーは当初、血圧低減作用をうたう別のトクホで申請しており、今回の再申請時に成分は変えず、意図的にありえないほどクロロゲン酸量を減らした対照商品との比較実験で効果を捻り出し、自社調べで勝手に「一般の２倍の高濃度」だと宣伝し始めたもの。認可した消費者庁も、有効性を認めた消費者委員会座長である田島眞・実践女子大学教授も、一般消費者の視点が欠落していると言わざるを得ない。（花王の臨床試験論文はPDFダウンロード可）
　詳細は、こちらをご覧ください→ http://www.mynewsjapan.com/reports/1806

●コンビニ関連
「たらこおにぎり（食の安全・コンビニ編）」
　コンビニ５社の「たらこおにぎり」を比べると、ａｍ/ｐｍだけは発色剤を使用していない。他の４社のなかには健康志向を掲げる社もあるが、亜硝酸ナトリウムといった特に危険性が高いとされている食品添加物を未だに使用し続けており、避けたほうが無難だ。
　各チェーンともに調味料（アミノ酸等）とｐＨ調整剤を添加している点は共通だが、添加物数は、ａｍ/ｐｍの３種に対してサンクスは倍の６種、セブンイレブンは５種とばらつきがある。
　主な相違点は、ファミリーマートでは増粘剤としてキサンタンを使用している点、サンクスでは苦味を抑えることを目的としてトレハロースを使用している点などだ。 注目すべきは、ａｍ/ｐｍ以外で発色剤として使われている亜硝酸ナトリウムである。これは、主にたらこを淡いピンク色に保つことを目的として添加されているもので、要するに品質の維持よりも見栄えの良さを目的としている。

　各コンビニは最近、全般的に、おにぎりに限らず、健康志向や安全性を前面に出しているところが多い。例えば、ローソンでは「ナチュラルローソン」の展開、ａｍ/ｐｍでは合成着色料・保存料を使用しない「とれたて弁当」といったような取り組みを進め、ホームページや店内でもアピールしている。 一方、サンクスではそうしたＰＲはしていない。例えばサンクスのホームページには、食品添加物については全く言及されていない。サンクスは、食品の健康志向や安全性に対するＰＲの度合いの低さが、そのまま実態を表しているといえる。やっていないことはＰＲできないという単純な論理である。
　なお、４種類のおにぎりトータルで見ると最も危険度が高いのはサンクスであったが、梅おにぎりではセブンとファミマ、鮭おにぎりではローソンの危険度が最も高く、必ずしもサンクスが飛び抜けて危険というわけでもなく、平均２．７とダントツで低いａｍ/ｐｍ以外は、５．０〜６．３と大差はついていない。
　セブンイレブンは、「合成着色料・合成保存料ゼロ」を大々的にＰＲしているが、それを免罪符として、それ以外の添加物はセーブせず、むしろ当り前のように使い続けているところがある。
　詳細は、こちらをご覧ください→ http://www.mynewsjapan.com/reports/22　　　　　　　　　　　　　　　　　　　→ http://www.mynewsjapan.com/reports/57

●冷凍食品
「毒物混入のマルハニチロ 危険度合い判断できぬ品質保証部門、虚報垂れ流すマスコミ」
　昨年１２月２９日におきた日本国内工場での農薬混入事件。同日の会見でマルハニチロホールディングスは「子どもで最大６０個食べないと影響ない」と説明したが、それは食べた子供の半分が死ぬ量だった。致死量と安全摂取量をはき違えたミスだが、一部上場の大企業がなぜ、命にかかわる重大なミスをしたのか。
　３０日の訂正会見では、品質保証部の佐藤信行部長が「食品安全に関わる部署で検討したが知識がなく勘違いしていた」と、あたかも自分には責任がないかのような発言を行ったが、最初の発表資料を準備したのも品質保証部、厚労省に謝りに行ったのもその佐藤部長であることがわかった。危険物が混入されても危険度を評価できない品質保証体制であるマルハの製品、そしてそれを疑問に思わず誤報してしまう新聞は、避けたほうがよいだろう。
　詳細は、こちらをご覧ください→ http://www.mynewsjapan.com/reports/1970

　日頃、私達が食しているものの多くは、決して安全とは呼べないものばかりです。
　食業界のからくりを知るだけでも、日本における食の管理がいい加減であることが見えてきます。
　一般消費者が知識・情報を得ることで、国や企業も努力することにつながります。
　大手メディアでは絶対に取り上げられなくても、社会の役に立つネット・ニュース・ソースなどの情報も上手に活用することをおススメします。

　最後に、今回ご紹介した「マイニュースジャパン」では、以下のように伝えています。
　ニュースサイト『MyNewsJapan』をご覧いただき、ありがとうございます。
　MyNewsJapanは、ジャーナリズムに特化したニュースメディアです。本来のジャーナリズムにはタブーがあってはならない。よって、既存マスコミがスポンサータブーで伝えられないことも、タブーなく、むしろ積極的に報道しております。
　２００９〜２０１０年に米国で問題となったトヨタのリコール車問題は「リコール王・トヨタ」と題して２年以上前から連載。日韓で出版もされています。
　２０１１年に全面停止となった浜岡原発の危険性については設計者の内部告発を６年前に掲載。同年５月にＷＨＯは携帯電話電波の発がん可能性を認定しましたが、４年前から断続的に報道してきました。
　２００９年６月に公正取引委員会が排除措置命令を出した「セブンイレブン」の独禁法違反についても４年前から、２００９年９月に販売停止となった花王「エコナ」の有害性についても３年前から報道しています。
　いずれも、対象が広告主であるがゆえにマスコミが報道できなかった問題です。
　MyNewsJapanを読むことで、いかに既存のメディアがスポンサータブーによって偏向しているかがわかります。多くの人が特定の情報に洗脳されている裏では、生活者/消費者/有権者にとっての深刻な問題が進行しているのです。
　こうした報道ができるのは、ビジネスモデルによります。MyNewsJapanは企業広告を一切入れず、読者のみなさんの会員収入によって成り立っているメディアです。みなさんが本当の事実を知りたいと思ったら、ぜひ会員になって下さい。また、現場から情報提供、情報発信してください。
　MyNewsJapanでは、Newsの現場にいる誰もが発信者です。身近にある本当のNewsを、多くの人に知らせていきましょう。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　代表取締役・編集長　渡邉正裕

　このサイトは食だけでなく、その他の報道も凄いです。最近では都知事選の裏事情なども報じております。
　一つの考え方として、参考にしてみてはいかがでしょうか。


２周目：「新しく正しい時代を築いていく」
５周目：「属国日本の現状」
７周目：「本物について」
９周目：「小沢氏がつくった「新政研」」
１１周目：「現在の気象や地殻の大変化」
１３周目：「米債務問題について」
１４周目：「最近の自然の異変について」